【VCR】~魅惑のAmazon株に多く投資できる一般消費財セクターETF!~

【更新情報】(2019/12/31)
2019年の配当金データ等、最新情勢を反映♪

ゆーたんです♪

一般消費財セクターETFであるVCR(Vanguard Consumer Discretionary ETF、バンガード・米国一般消費財・サービス・セクターETF)について、分析します♪

目次

VCR ってどんなETF?

アメリカ株式市場のうち、一般消費財セクターの銘柄を組み入れたETFです。提供しているのは、米Vanguard(バンガード)社になります。


(Featured image by:Shutterstock)

一般消費財セクターとは、ざっくばらんに言えば、 消費者が普段購入する商品を提供する企業が集うセクターです。生活必需品セクターも、消費者が普段購入する商品を提供することに変わりはないので、その違いは、その商品が生活必需品かどうかということになるでしょうか。

生活必需品セクターのETFについては、既に記事を書いています。下記の記事をご参照ください。

もっとも、一般消費財セクターと生活必需品セクターの区別はあいまいなところもあります。例えば、マクドナルドは一般消費財セクターに含まれますが、コカ・コーラは生活必需品セクターです。あとは、たばこ株(フィリップ・モリス、アルトリア)も生活必需品セクターに含まれます。最初は中毒性の有無かなと思ったりもしたのですが、それはマクドナルドにも結構あるような気がしています。私も無性に食べたくなる時があるので💦

他の例として、雑貨店ですが、食品も扱っているターゲットは一般消費財セクターですが、スーパーマーケットですが、衣服なども扱っているウォルマートやコストコは生活必需品セクターとなっています。いずれのお店も行ったことはありますが、食料品や衣料品は全部のチェーンで扱っているので、「何が基準なんだろう?」とは正直思います。

ちなみに、一般消費財セクターは、ジェレミー・シーゲル著『株式投資の未来』によれば、1957~2003年のトータルリターンは11.09%となっており、S&P 500の10.85%を上回り、全セクター中で5番目となっています。

VCRの基本情報

銘柄数298
ファンド総資産額30億ドル(約3,270億円)
実績PER24.9倍
配当金(分配金)(直近12か月実績)2.2257ドル
配当利回り(直近12か月実績)1.18%
経費率0.10%
2019年11月末日、分配金利回りは12月30日現在(出典:Vanguard HPより作成)

銘柄数は300弱となっており、生活必需品セクターと比較しても多くなっています。実績PERは、S&P 500と比較しても、やや高めの水準です。配当利回りは、無配を貫いているAmazonの影響もあって、あまり高くありません。

VCR の構成上位銘柄

1Amazon.com Inc.(アマゾン)インターネット販売・通信販売22.8%
2Home Depot Inc.(ホーム・デポ)ホームセンター7.7%
3McDonald’s Corp.(マクドナルド)レストラン4.7%
4NIKE Inc.(ナイキ)アパレル、アクセサリー、高級品3.7%
5Starbucks Corp.(スターバックス)レストラン3.3%
6Lowe’s Cos. Inc.(ロウズ)ホームセンター3.0%
7Booking Holdings Inc.(ブッキング・ホールディングス)インターネット販売・通信販売2.6%
8TJX Cos. Inc.(TJXカンパニー)衣料品小売2.4%
9Target Corp.(ターゲット)雑貨店2.0%
10General Motors Co.(ゼネラルモーターズ)自動車メーカー1.5%
2019年11月末現在。太字はダウ平均工業株30種採用企業。(出典:Vanguard HPより作成)

消費者にもなじみの深い企業が上位を占めています。GAFAの一角、Amazonだけで2割以上の保有率となっているため、Amazon株の動向を強く受けるETFとなっています。

組み入れ割合1位、3〜5位、10位の企業は説明不要なほど知名度が高い企業かと思います💦

組み入れ割合2位のホーム・デポは、日本ではあまり知名度が高くありませんが、北米や中国で事業を展開するホームセンターチェーンで、アメリカ国内で業界1位です。6位のロウズは、アメリカ国内で業界2位のホームセンターチェーンとなります。

これらのホームセンターチェーンは、Amazonが急速に小売業の領域を侵食していく中においても、業績は比較的好調のようです。ホームセンターという性質上、消費者だけでなく、業者の利用割合が高いことも、Amazonなどのインターネット通販に代替されにくい要因となっているように思います。

組み入れ割合7位のブッキング・ホールディングスは、宿泊予約サイト「Booking.com」「Agoda」などを傘下に収める旅行会社です。旅行によく行く方ならご存じの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

組み入れ割合9位のターゲットは、雑貨店ですが、食料品なども扱っており、感覚としてはスーパーマーケットに近いです。こちらも日本での店舗展開はありませんが、連続増配50年以上という、長期投資家にとっては魅力的な銘柄です。



VCR のサブグループ比率

1インターネット販売・通信販売28.6%
2レストラン12.2%
3ホームセンター10.8%
4衣料品小売5.1%
5ホテル・リゾート・クルーズ船4.8%
6履物4.4%
7雑貨店4.2%
8自動車メーカー3.8%
9自動車小売3.7%
10アパレル、アクセサリー、高級品3.5%
2019年11月末現在(出典:Vanguard HPより作成)

VCR の配当金(分配金)推移

VCR_Distribution_2004-19

2014年までは年1回の配当で、2016年から四半期ごとの配当になりました。リーマンショック時は44.4%の減配となっていますが、その後、配当金は凸凹こそあれ右肩上がりになっています。

2019年の配当金は2.2257ドルと、前年比で8.1%の増配でした。年平均増配率(2005~19)は+15.2%と全セクター中でも高水準です✨



VCRの株価チャート(2004/1~)

VCR VS S&P 500

VCR_Chart_2004-19

VCRが設定されたのは2004年1月26日で、設定来のリターンは+290.25%となっており、同期間のS&P 500を大きく上回っています。

リーマンショックの時は、S&P 500と似たような感じの値下がり幅になっています。一般消費財セクターは、生活必需品セクターと近い面もありますが、生活必需品は、不況時でも「買わざるを得ない」のに対し、旅行などの一般消費財は「控えがちになる」ので、その差が出ていると考えられます。

2010年頃まではほぼ連動していましたが、2012年以降の差の開き方が顕著です。大きくS&P 500を上回った要因はやはりAmazon株にあります。なんと、この15年間で株価が約384倍になっています。2004年に100万円投資してずっと保有し続けていたら、今ごろは3億8400万円になっているということになりますね…。

VCR VS S&P 500(トータルリターン)

VCR_TR_2004-19r2
税金や取引手数料は考慮しない(出典:Vanguard HPより作成)

※税金や取引手数料は考慮しない(出典:Vanguard HPより作成)

設定来のトータルリターンで見ても、S&P 500を大きく上回っていることが分かります。特にリーマン・ショック以降の伸びが素晴らしいですね✨

ちなみに設定来のトータルリターンは生活必需品セクターであるVDCとほぼ同じ水準になっています。年率換算すると+9.8%です。

まとめ

一般消費財セクターについては、ETFで保有する投資家よりもAMZN、MCDなど個別株で保有する投資家が多い印象を受けます。

Amazonがさらに大きく株価が上昇するかどうかは不透明ですが、一般消費財セクター全体としてはさらなる成長が見込めます。アメリカは、先進国でも数少ない人口が増加する国であり、緩やかながらも内需の拡大が見込めるからです。

ここ近年は、アメリカでも合計特殊出生率が減少傾向にあるようですが移民としての流入も多いですし、少子化の影響が顕在化するのは、しばらく先になると思われ、当面は心配いらないと思います。アメリカに次ぐ経済大国である中国は、2020年代には人口が減少に転じるという予測もあり、少子高齢化が深刻な問題になると同時に、内需の伸び悩みが予測されます。

個別株は怖い。でも、Amazonに投資したいという方にはうってつけのETFかもしれません。

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