ゆーたんです♪
自分自身の投資スタイルについて書く「なぜ〜なのか？」シリーズ第4弾の記事です。今回がシリーズとしては最後の記事になります。前回は米国株（アメリカ株）投資の優位性について書きました♪
今回は「なぜフルインベストメント（全力投資）なのか」について書いてみますね♪
フルインベストメント（全力投資）とは？
（Feature Imaged By：Adobe Stock）
私の投資スタイルに「フルインベストメント（全力投資）」というものがあります。これは現金比率を限りなく少なくして、株式などの保有比率を最大限高める手法、要するに、ほぼすべての資金を投資に回すことを指します。
私の場合は、毎月給与が入ってくることもあって、現金比率は0.1%以下となっていて、ほぼ全資産を株式投資に回しています。以前はフルインベストメントといっても現金比率は数％ありましたが、コロナショック以降はほとんど現金を保有していない形になります。
自分がフルインベストメントを選択している理由を以下、書いてみますね。
株式市場は長期的には右肩上がり
ダウ平均株価の超長期チャート
「なぜ米国株（アメリカ株）投資なのか」の記事でも掲載したこのグラフですが、株式市場が長期的に右肩上がりという前提に立てば、「ある程度現金を保有しつつ、下落したタイミングで投資する」よりは「投資できる資金ができたらその都度投資していくこと」が正解になるケースが多いです。
他方、グラフを見ると1930年代に大きく株価が下落していますし、1965〜82年あたりは株価がほぼ横ばいになっていることが分かります。
1929年には世界恐慌が発生し、最高値を再度更新するまでには25年もの年月を費やしました。また1965年のダウ平均株価は969ドル、82年は1,047ドルでしたので、17年間でわずか8%しか増えなかったことになります。
私たちの資産形成期間は約30〜40年ほどですから、運悪くこうした株価の低迷期間と被ってしまったら、確かにほとんど資産が増えないというケースも考えられます。
しかし、実際には株式を保有した場合に支払われる配当金は、ダウ平均株価の株価には反映されていません。配当金を含めたトータルリターンで考えれば、30〜40年投資して資産が目減りする可能性はほとんどないといえるのではないでしょうか。
それに現金で保有していたとしてもインフレでその価値は下がっていきますし、仮に30〜40年間、株式投資をして実質的なリターンがマイナスになるという事態が起こるなら、世界経済は大幅に悪化、人類は滅亡に向かっている（危機に瀕している）可能性が高く、株式投資うんぬんの問題ではないように思います。
株式市場はなぜ長期的に右肩上がりになるのか？
（Featured image by：Shutterstock）
そもそもなぜ株式市場はなぜ右肩上がりなのでしょうか。かなり大雑把な説明になりますが、書いてみますね。
株価は短期的にはさまざまな要因で変動しますが、長期的には、企業の収益や利益、すなわち企業の業績に連動するといわれます。企業の業績が好調であれば、自社株買いや配当などによる株主への還元も増えるので、株式を購入しようとする人が増えるからです。
では、企業の収益や利益は、どうすれば増えるのでしょうか。
そのためには、その企業が生産するモノやサービスを、より多くの人が購入する、もしくは1人あたりの購入量を増やす必要があります。世界にあるさまざまな企業を大きな一つの企業としてとらえれば、すなわち、「より多くの人にモノやサービスを購入してもらう」「1人当たりのモノやサービスの購入量を増やす」ことが必要になってきます。
日本に限っていえば、既に人口減少社会に入っていますので、「より多くの人に購入してもらう」ためには、海外の人々にまでターゲットを定めたり、新たな需要を掘り起こしたりする必要が出てきます。他方で、世界の人口は増え続けています。2021年現在は約79億人ですが、2058年には100億人に達する予測になっています。
人口が増え続けていく以上、「より多くの人にモノやサービスを購入してもらう」ことはそれほど難しいことではありません。そして、まだまだ世界には、急速な経済発展を今まさに遂げている国が多くあります。これらの国に住む人々の所得が向上していけば、「1人当たりのモノやサービスの購入量を増やす」ことも実現可能になります。
まとめると、人口が増え続け、急速な経済発展を遂げている国が存在する限りにおいては、世界全体で見た企業の収益・利益が増えていくので、それに連動して株価も上昇する可能性が高いと結論づけることができます。
定期的な給与所得・配当所得がある
私の場合は、会社に雇われて働いている雇用者なので、毎月給与が入ってきます。そして、それに加えて毎月平均12万円の配当所得があります。
このように、毎月安定したキャッシュフローが入ってくれば、株価が下がっても毎月買い増しを行うことが可能です。
私は、40代・50代まで働いて資産をたくさん貯めてリタイアするというよりは、30代のうちのセミリタイア・アーリーリタイアを志向しています。
いかに早くセミリタイア・アーリーリタイアできるか、時間との勝負になりますので、持っているだけでは価値の生まない現金の比率はなるべく少なくしておきたいという事情もあります。
将来の株価は予想するだけ無駄
前にも少し書きましたが、1年先、ましては10年先の株価がどうなっているかということは誰にもわかりません。
「株価が上がる、上がる」「株価が下がる、下がる」と言い続けていればいつかは当たります。でも、「いつまでに、どのくらい上がるか（下がるか）」までを正確に予想できる人はいません。かりに当たったとしても、それは「たまたま」にすぎないと考えています。
ましては、自分が株式市場の値動きをコントロールできるわけではありません。「もっと下がるはずだ」「もっと上がるはずだ」というように、株式市場の値動きを予想して、その値動きに一喜一憂して精神をすり減らしていては、投資も続かないでしょう。
株式市場には「頭と尻尾はくれてやれ」という言葉があります。投資家なら誰もが「一番安いところで株を買いたい、一番高いところで株を売りたい」、つまり美味しいところを全部持っていきたいと思いますが、現実的には不可能です。自分がこれ以上大きく株価は上がらないだろうと思うところで株を売る一方、まだまだ上がるだろうと思って株を買う人もいるのだから、多少、美味しいところを残しておいたほうがよいという意味になります。
長期投資の場合は、当面売ることは考えないと思うので、誰もが一番安いところで株を買えたらと考えますが、現実的にはそう上手くいきません。
まとめ
「フルインベストメント」はすべての人におすすめできる投資手法とはいえません。
特に、自分のリスク許容度（最大どれだけの損失を受け入れられるか）の把握は重要だと考えます。ただ、頭でイメージトレーニングをしていても、こればっかりは実際に暴落を経験してみないとわからない面もあります。
2020年のコロナショック。2月20日時点で私の資産はおよそ2,420万円でした。それが3月23日には1,448万円まで減少しています。わずか1か月余りで私の資産は1,000万円近く、割合にして40.2%が吹っ飛びました。
2008〜09年のリーマン・ショックの時は、私は投資をしていませんでしたが、S&P 500は最高値から56.8%も暴落（2007年10月9日→2009年3月9日）しています。
さらにこの時は円高も進んでいました。2007年10月9日は$1=117.36円だったのに対し、2009年3月9日は$1=92.13円でしたから、円ベースで計算すると66%の資産が吹っ飛んだ計算になります。
「自分の資産額が半分以上減少しても、耐えられるだろうか？」と自問自答してみるとよいかなと思います。株式投資では最悪7割くらいの資産減少を見込んで、そこから逆算して現金比率を決めていくのがよさそうです。
私は「なぜ高配当株投資なのか」の記事でも書いたとおり、株価が暴落しても、配当金はそれほど落ち込まないですし、配当所得を原資に追加投資が可能になるので、資本主義の恩恵を最大限受けるべくフルインベストメントを選択しています。
ただし、リーマン・ショックなどに端を発した不況が発生するなどして、企業の業績が全体的に悪化したときには、配当金収入もある程度減少することには留意する必要があります（米国高配当株式ETFのVYMは、2008→10年で約25％の減少となっています）。
色々と書きましたが、自分でも正直「正気の沙汰ではないな」と思っています。「こんな投資家もいるんだな」って感じで見ていただけたら嬉しいです。
