ゆーたんです♪
自分自身の投資スタイルについて書く「なぜ〜なのか？」シリーズ第4弾の記事です。今回がシリーズとしては最後の記事になります。前回は米国株（アメリカ株）投資の優位性について書きました♪
今回は「なぜフルインベストメント（全力投資）なのか」について書いてみますね♪
フルインベストメント（全力投資）とは？
（Feature Imaged By：Adobe Stock）
私の投資スタイルに「フルインベストメント（全力投資）」というものがあります。これは現金比率を限りなく少なくして、株式などの保有比率を最大限高める手法、要するに、ほぼすべての資金を投資に回すことを指します。
私の場合は、毎月給与が入ってくることもあって、現金比率は0.05％以下となっていて、ほぼ全資産を株式投資に回しています。外貨比率は99.95％です。以前はフルインベストメントといっても現金比率は数％ありましたが、コロナショック以降は約6年間、ほとんど現金を保有していない状態が続いています。
自分がフルインベストメントを選択している理由と、そのメリット・デメリットを以下、書いてみますね。
株式市場は長期的には右肩上がり
ダウ平均株価の超長期チャート
「なぜ米国株（アメリカ株）投資なのか」の記事でも掲載したこのグラフですが、株式市場が長期的に右肩上がりという前提に立てば、「ある程度現金を保有しつつ、下落したタイミングで投資する」よりは「投資できる資金ができたらその都度投資していくこと」が正解になるケースが多いです。
他方、グラフを見ると1930年代に大きく株価が下落していますし、1965〜82年あたりは株価がほぼ横ばいになっていることが分かります。
1929年には世界恐慌が発生し、最高値を再度更新するまでには25年もの年月を費やしました。また1965年のダウ平均株価は969ドル、82年は1,047ドルでしたので、17年間でわずか8%しか増えなかったことになります。
私たちの資産形成期間は約30〜40年ほどですから、運悪くこうした株価の低迷期間と被ってしまったら、確かにほとんど資産が増えないというケースも考えられます。
しかし、実際には株式を保有した場合に支払われる配当金は、ダウ平均株価には反映されていません。配当金を含めたトータルリターンで考えれば、株価だけを見た場合とは結果も変わります。ただし、30〜40年投資すれば必ず資産が増える、という保証があるわけではありません。
それに現金で保有していたとしても、インフレでその購買力は下がっていきます。もちろん、株式にも長く低迷するリスクはありますが、私は長期的な企業の成長に期待して、株式への投資を続けています。
株式市場はなぜ長期的に右肩上がりになるのか？
（Featured image by：Shutterstock）
そもそもなぜ株式市場は右肩上がりなのでしょうか。かなり大雑把な説明になりますが、書いてみますね。
株価は短期的にはさまざまな要因で変動しますが、長期的には、企業の収益や利益、すなわち企業の業績に連動するといわれます。企業の業績が好調であれば、自社株買いや配当などによる株主への還元も増えるので、株式を購入しようとする人が増えるからです。
では、企業の収益や利益は、どうすれば増えるのでしょうか。
売上を増やすためには、その企業が生産するモノやサービスを、より多くの人が購入する、もしくは1人あたりの購入量を増やす必要があります。世界にあるさまざまな企業を大きな一つの企業としてとらえれば、すなわち、「より多くの人にモノやサービスを購入してもらう」「1人当たりのモノやサービスの購入量を増やす」ことが必要になってきます。
日本に限っていえば、既に人口減少社会に入っていますので、「より多くの人に購入してもらう」ためには、海外の人々にまでターゲットを定めたり、新たな需要を掘り起こしたりする必要が出てきます。他方で、世界の人口は今後もしばらく増加すると見込まれています。国連の2024年推計では、2024年の約82億人から、2080年代半ばには約103億人でピークを迎える予測になっています。
人口の増加は、「より多くの人にモノやサービスを購入してもらう」ことを後押しします。そして、まだまだ世界には、急速な経済発展を今まさに遂げている国が多くあります。これらの国に住む人々の所得が向上していけば、「1人当たりのモノやサービスの購入量を増やす」ことも実現可能になります。
まとめると、人口や所得の増加、生産性の向上などによって、世界全体で見た企業の収益・利益が増えれば、株価も上昇する可能性が高まると考えています。ただし、個別企業が必ず成長するわけではないことには注意が必要です。
定期的な給与所得・配当所得がある
私の場合は、会社に雇われて働いている雇用者なので、毎月給与が入ってきます。そして、それに加えて年間約350万円（税引前の見込額）の配当所得があります。
このように、毎月安定したキャッシュフローが入ってくれば、株価が下がっても毎月買い増しを行うことが可能です。
私はもともと、40代・50代まで働いて資産をたくさん貯めてリタイアするというよりは、30代のうちのセミリタイア・アーリーリタイアを志向していました（ただインフレで当初想定していたよりも多くの備えが必要になりそうであること、仕事の役割が変わったこともあり、もう少しだけ仕事を頑張りたいと思っています）。
いかに早くセミリタイア・アーリーリタイアできるか、時間との勝負になりますので、私は現金の比率をなるべく少なくして、株式へ資金を回しておきたいという事情もあります。現金にも急な支出への備えという役割はありますが、ほとんどがカード払いなので、本当に現金が即座に必要となる場面はそこまで多くありません（あらかじめ大きな支出が見込まれる場合は調整しています）。
将来の株価は予想するだけ無駄
前にも少し書きましたが、1年先、ましては10年先の株価がどうなっているかということは誰にもわかりません。
「株価が上がる、上がる」「株価が下がる、下がる」と言い続けていればいつかは当たります。でも、「いつまでに、どのくらい上がるか（下がるか）」までを正確に予想できる人はいません。かりに当たったとしても、それは「たまたま」にすぎないと考えています。
ましては、自分が株式市場の値動きをコントロールできるわけではありません。「もっと下がるはずだ」「もっと上がるはずだ」というように、株式市場の値動きを予想して、その値動きに一喜一憂して精神をすり減らしていては、投資も続かないでしょう。
株式市場には「頭と尻尾はくれてやれ」という言葉があります。投資家なら誰もが「一番安いところで株を買いたい、一番高いところで株を売りたい」、つまり美味しいところを全部持っていきたいと思いますが、現実的には不可能です。自分がこれ以上大きく株価は上がらないだろうと思うところで株を売る一方、まだまだ上がるだろうと思って株を買う人もいるのだから、多少、美味しいところを残しておいたほうがよいという意味になります。
長期投資の場合は、当面売ることは考えないと思うので、誰もが一番安いところで株を買えたらと考えますが、現実的にはそう上手くいきません。
まとめ
「フルインベストメント」はすべての人におすすめできる投資手法とはいえません。
特に、自分のリスク許容度（最大どれだけの損失を受け入れられるか）の把握は重要だと考えます。ただ、頭でイメージトレーニングをしていても、こればっかりは実際に暴落を経験してみないとわからない面もあります。
2020年のコロナショック。2月20日時点で私の資産はおよそ2,420万円でした。それが3月23日には1,448万円まで減少しています。わずか1か月余りで私の資産は1,000万円近く、割合にして40.2%が吹っ飛びました。
2008〜09年のリーマン・ショックの時は、私は投資をしていませんでしたが、S&P 500の株価指数（配当を含まない）は最高値から56.8%も暴落（2007年10月9日→2009年3月9日）しています。
さらにこの時は円高も進んでいました。2007年10月9日は$1=117.36円だったのに対し、2009年3月9日は$1=92.13円でしたから、円ベースで計算すると66%の資産が吹っ飛んだ計算になります。
「自分の資産額が半分以上減少しても、耐えられるだろうか？」と自問自答してみるとよいかなと思います。ただし、7割の下落が損失の上限ではありません。個別株では価値がゼロになることもありますので、そこも踏まえて現金比率を決めていくのがよさそうです。生活防衛資金や近く使う予定のお金まで、投資に回すのは避けたほうがよいでしょう。
私は「なぜ高配当株投資なのか」の記事でも書いたとおり、株価が暴落しても、配当金が維持されていれば、配当所得を原資に追加投資が可能になるので、資本主義の恩恵を最大限受けるべくフルインベストメントを選択しています。
ただし、リーマン・ショックなどに端を発した不況が発生するなどして、企業の業績が全体的に悪化したときには、配当金収入もある程度減少することには留意する必要があります（米国高配当株式ETFのVYMは、2008→10年で約25％の減少となっています）。また、円高になれば外貨で受け取る配当の円換算額も減りますし、退職して給与所得がなくなれば、今の現金比率を続けるかは改めて考える必要があります。
色々と書きましたが、自分でも正直「正気の沙汰ではないな」と思っています。「こんな投資家もいるんだな」って感じで見ていただけたら嬉しいです。
