ゆーたんです♪
世界的なメガバンクであるHSBC（HSBC ホールディングス、HSBC Holdings plc）の銘柄分析です。
HSBCってどんな会社？
HSBCは、150年以上の歴史を有する、イギリスのロンドンに本社を置く都市銀行です。1865年に設立された香港上海銀行（The Hongkong and Shanghai Banking Corporation Limited）にルーツがあり、HSBCという名前もその頭文字をとったものです。
HSBCホールディングス自体は、1991年に設立されました。1993年に本社を香港からロンドンに移転して、現在に至ります。
収益は538億ドル（約5.8兆円）、総資産は2.6兆ドル（約284.5兆円）を誇る世界的なメガバンクです（2018年）。国内最大のメガバンクである三菱UFJFGの収益が5.4兆円、総資産は305兆円ですから、それとほぼ同規模と考えてよいかと思います（2019年3月）。
HSBCは、世界65の国と地域で4,000万人を超える顧客にサービスを提供しています。以前では日本でも富裕層向けの金融サービス「HSBCプレミア」を運営していましたが、2012年に撤退しており、現在では法人向けサービスを提供するのみとなっています。
HSBCの業績
収益、営業利益、純利益
収益は減少傾向が続いています。日本をはじめ、採算性が低いとした国々から相次いで撤退したからです。
HSBCは2010年代前半にかけて、犯罪行為で得たお金を、架空口座を使って何度も送金を繰り返すなどの手段を通じて、あたかも正当に得たお金のように見せかけるマネーロンダリング（資金洗浄）に対して十分な防止策を取らなかったことや、富裕層の脱税行為を手伝ったという疑惑などが噴出し、各国の政府当局から罰金を科されたり、あるいは和解金を支払ったりしました。その対応策として、業務縮小を余儀なくされたという事情もあります。
営業利益率は、上海株の暴落に端を発するチャイナ・ショックが起こった2016年に大きく低下していますが、その後は持ち直しており、20％～30％前半をキープしています。他行と比較しても遜色ありません。
HSBCの部門別収益（2018年）
HSBCは4つの部門に分かれています。リテール・バンキング＆ウェルス・マネジメント事業は、個人を対象とする銀行業務や資産管理サービスを指しており、約4割と最大の収益源となっています。
商業銀行事業は全体の3割弱を占めており、世界50をこえる国と地域で150万もの企業を対象とする銀行業務を行っています。
グローバル・バンキング＆マーケッツは、いうなれば投資銀行事業です。投資銀行は、ざっくばらんに言ってしまえば、企業によるM&A（合併・買収）や、企業や政府系機関等が資金調達を行う際に、専門家の立場からアドバイス・お手伝いをするなどといった役割を果たしています。どちらかというと大企業を対象としている業務ですね。
グローバル・プライベート・バンキング事業は、富裕層を対象とする金融サービスになります。
HSBCの地域別収益（2018年）
アジアとヨーロッパで全体の8割弱を占めています。うち、イギリスの収益は約19％、香港の収益は約31％となっており、イギリスに本社がありながら、香港への依存度が強くなっています。2016年には一時香港への本社移転も検討されましたが、見送りになっています。
EPS、BPS、ROE
業績の停滞を反映して、EPS、BPSともに横ばいで推移しています。
キャッシュフロー(CF)
変動の激しいキャッシュフローですね。銀行業の場合は参考程度にとらえるのがよいと思います。
銀行業は頻繁にお金をやり取りするため、そのやり取りがキャッシュフローに反映されているからです。具体的には、営業CFには、獲得した利ざやだけでなく、貸出金や預金、預け金といった元本の増減まで反映されてしまっています。
営業CFがマイナスということは、「現金が流出超過である」ことを指しますが、銀行業においては、それをもってして危険とは一概にみなすことはできませんので、注意が必要です。
HSBCの配当
リーマン・ショック翌年の2009年に大きく減配しており、その水準をまだ回復できていません。銀行株は、HSBCに限らず、バンク・オブ・アメリカやシティグループなどいまだにリーマン・ショック前の配当金水準を回復できていないものが多くあります。
2016年は配当性向700%超えとなっていますが、配当金水準は維持されています。
しかし、2020年はコロナウイルスの感染拡大による、イギリスの中央銀行からの要請を受け、配当金支払いを停止。年内は配当金を支払わないことも決まりました。2021年に入り、配当金支払いは再開されましたが、コロナショック前の水準は回復できていません。
HSBCの株価チャート（1995/9〜)
HSBCの株価は、2007年10月に一時100ドルに迫るまで上昇しましたが、リーマン・ショックを機に大幅に下落、それ以降は、30〜60ドルでのレンジが続いています。キャピタル・ゲイン（値上がり益）を期待するのは難しそうで、インカム・ゲイン（配当収入）を期待すべき株といえそうですね。
2016年のチャイナ・ショックで一時的に30ドルを割り込みましたが、その後すぐに持ち直し、2018年1月には一時55ドルの高値をつけました。しかし、その後はまた下落に転じています。
なお、HSBCはニューヨーク市場のほか、ロンドン、香港、パリ、バミューダに上場しています。香港株（匯豊控股）として買い付ける手もあります。
まとめ
プラス要因
アジア市場に強く、中流階級の増加に伴い、需要の拡大が期待できる
アメリカのシンクタンク、ブルッキングス研究所によれば、世界の人口の約半分は中流階級・富裕層と推定されており、2030年にはこの割合が3分の2まで拡大すると予想しています。この先中流階級になるだろう10億人のうち、その9割はアジア人になるということです。
こうした人々が金融サービスを利活用するようになれば、HSBCにとっても追い風になります。
経営破綻防止のため、自己資本を上乗せしており、他銀行より安全性は高い
銀行は、決済システムの中核を担っています。銀行が倒産してしまっては、決済システムが機能不全に陥り、経済が大混乱に陥る危険もあります。そのため、公的資金を注入してでも、銀行を守るということが世界各国で行われてきました（もちろん潰れてしまった銀行もありますが💧）。つまり、「大きすぎて潰せない」状態になってしまっていたわけです。
しかしながら、最後は政府が救ってくれるとなれば、銀行業の経営自体がずさんになる恐れがあります。そうした危険が生じないよう、グローバルな金融システム上、特に重要な銀行については、経営破綻を防ぐため、追加で自己資本を上乗せすることが求められています。
HSBCも例外ではなく、自己資本比率2％の上乗せを要求されています。これは、JPモルガン・チェース（2.5％）につぐ水準であり、それだけ世界的に重要な銀行と認識されていることがわかります。
英国株（イギリス株）の源泉徴収は0％であり、配当金生活に向いている
確定申告で外国税額控除をすれば、源泉徴収分は戻ってきますが、その金額は負担している所得税に依存するため、所得税の負担が少ない場合は全額戻ってくるとは限りません。その点を踏まえると、英国株（イギリス株）は、セミリタイアして配当金生活をするうえで向いているといえます。
マイナス要因
世界的な低金利で、今後も「利ざや」が確保できるか、不透明感が強い
世界的な低金利状況が続いています。オセアニア圏のオーストラリア、ニュージーランドの政策金利はともに1％という史上最低の水準ですし、利上げを続けていたアメリカも2019年に入って利下げに転じ、さらなる利下げが予想されています。「利ざや」の縮小は、銀行の収益を悪化させる要因になりそうです。
Fintech（フィンテック）の急速な進展による、既存の銀行ビジネスの破壊
近年では、金融（Finance）と技術（Technology）を融合した、フィンテック（Fintech）の動きが盛んです。家計簿アプリや、AIによる資産運用サービス、決済サービスなどが展開されており、その多くはIT企業によって提供されています。
現時点では、住宅ローンや企業向けの融資業務など、比較的高額なものについては、銀行がまだまだ存在感を発揮していますが、将来的にはこうした領域にまでIT企業が侵食してくる可能性もないとは言えません。
私の保有状況・所感
私はHSBCを保有していません。以前は保有していましたが、新型コロナウイルスによる無配転落があったために売却しました。コロナショックで私が売却した二つの株のうちの一つです。
HSBCは、屈指の高配当株としてずっとマークしてきた株で、利回りが7％を超えたタイミングで、新規購入に至りました。英国株であり、源泉徴収税がかからないことも魅力的でした。しかし、程なくして新型コロナウイルスの流行により、イギリスの中央銀行が配当中止を要請したため、配当が停止されてしまいました。50％の減配は覚悟していましたが、このような形で無配になるとは予想していませんでした。
もちろん、配当が回復するまで保有し続ける選択肢もありましたが、今後もパンデミックやそれに類似するショックが起きた場合に、配当が停止されるリスクを払拭できないことから、豪州（オーストラリア銀行）のWBK（ウエストパック銀行）と共に2020年6月に売却することとしました。
香港を取り巻く政治的なリスクの高まりも売却要因の一つとなりました。
配当をほとんど受け取らずに売却となったため、1,200ドル余りの損失となりました。当局が配当を停止するよう圧力をかけることまでは購入当時は想定していなかったとはいえ、銀行は銀行でも、もっと配当実績がある銀行を選んでおくべきだったと、反省しきりです。
情報開示：この記事は私自身が書いたものであり、私の意見を表しています。私はこの記事から報酬を受け取っておらず、この記事で言及されている会社と直接のビジネス関係はありません。
