ゆーたん@東大卒のセミリタイア物語♪

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【VWO】~「眠れる獅子」の目覚めを待ちたい。新興国株式市場に投資できるETF!~

投稿日:2019-10-08 更新日:

【更新情報】(2022/5/8)
基本情報のデータを更新しました。

ゆーたんです♪

新興国の株式市場をフォローするVWOを分析します♪

VWOってどんなETF?

EmergingMarket_image
(Image By:Adobe Stock)

VWO(Vanguard FTSE Emerging Markets ETF、バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF)は、新興国の株式市場をカバーするインデックス(FTSE Emerging Markets All Cap China A Inclusion Index)に連動することをめざすETFです。

提供しているのは、米Vanguard(バンガード)社で、運用資産は約8.0兆ドル(2021年9月現在)にも達する世界第2位の資産運用会社です。

VWOの基本情報

銘柄数 5,438
運用資産残高 783億ドル(約9.6兆円)
実績PER 12.0倍
EPS成長率(過去5年) 13.0%
配当金(分配金)(2021年実績) 1.2994ドル
配当利回り(過去1年の配当金データに基づく) 3.25%
増配率(2011〜21) 1.6%
トータルリターン(直近5年) 5.9% (参考:S&P 500 16.0%)
トータルリターン(直近10年) 3.4% (参考:S&P 500 14.6%)
経費率 0.08%
設定日 2005/3/4

※2022年3月末現在(出典:Vanguard HP、一部指標は独自で算出)

銘柄数が5,000を超えていることからもわかるように、新興国の株式市場にまるごと投資できるETFになります。運用資産残高もかなりのもので、ETFのなかでも第10位です。配当利回りは2022年に入っての株価下落で再び3%を超えてきました。

最新の経費率は0.08%となっています。100万円投資しても1年間の経費はわずか800円です。

2013年時点で0.18%でしたが、14年には0.15%、17年には0.14%、19年には0.1%と段階的に下がってきています。0.1%以下が当たり前であるバンガード社のETFの中では高い水準ですが、新興国株式に投資することを考えれば、驚異的な安さです。

VWOの国別比率

※2021年12月末現在(出典:Vanguard HPより作成)

中国と台湾で過半数を占めています。上位はいわゆるBRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの頭文字をとった造語)が独占しており、台湾も含めてその占有率は80%弱にも達しています。なお、韓国はFTSEインデックスでは先進国扱いとなるため、VWOには入っていません。

もっともBRICSでも最近のパフォーマンスは明暗が分かれています。2年前の数値と比較すると、台湾(14.7→19.7)・インド(10.2→15.5)の数値が大きく上昇しています。反面、中国(36.9→34.8)・ブラジル(8.7→5.0)・南アフリカ(5.3→3.7)の数値は減少しています。



VWOの構成上位銘柄

1 Taiwan Semiconductor Manufacturing Co. Ltd.(TSMC、台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング)【台湾】 情報技術(半導体) 6.8%
2 Tencent Holdings Ltd.(テンセント)【中国】 情報技術(インタラクティブメディア&サービス) 4.4%
3 Alibaba Group Holding Ltd.(アリババ)【中国】 一般消費財(インターネット小売) 2.6%
4 Meituan(美団)【中国】 一般消費財(インターネット小売) 1.4%
5 Reliance Industries Ltd.(リライアンス・インダストリーズ)【インド】 エネルギー(石油・ガス精製) 1.3%
6 Infosys Ltd.(インフォシス)【インド】 情報技術(ITコンサルティング) 1.1%
7 China Construction Bank Corp. (中国建設銀行)【中国】 金融(銀行) 0.8%
8 MediaTek Inc.(メディアテック)【台湾】 情報技術(半導体) 0.8%
9 Housing Development Finance Corp. Ltd.(HDFC、住宅金融開発会社)【インド】 金融(貯蓄・抵当金融) 0.8%
10 Vale SA(ヴァーレ)【ブラジル】 素材(鋼鉄) 0.7%

※2021年12月末現在(出典:Vanguard HPより作成)

TOP10のうち、中国と台湾で6社を占めています。

組み入れ割合1位の台湾セミコンダクター・マニュファクチャリングは、略してTSMCとも呼ばれる、世界最大級の半導体製造メーカーです。クライアントからの依頼を受けて半導体を製造するのみで、自らのブランドで半導体を設計・製造・販売しない点が特色となっています。

組み入れ割合2位のテンセントは、中国版のLINEともいうべきWechatをはじめとするSNSや、ゲーム事業、動画配信サービスなどを手掛けている中国の大手IT企業です。

組み入れ割合3位のアリババは、企業向けに、商品の売り手と買い手をつなげるオンラインマッチングサイト「Alibaba」で急成長した企業です。この2社は、QRコード決済サービスの支付宝 (Alipay、アリペイ)、Wechat Pay(微信支付、ウィーチャットペイ)も展開しています。日本でも使えるお店が増えてきていますね。

組み入れ割合4位の美団はフードデリバリー事業など、生活関連サービスを提供する企業です。組み入れ割合8位のメディアテックは、工場を持たないファブレスの半導体メーカーで設計に特化した企業になります。

インドからは3社がランクインしています。

組み入れ割合5位のリライアンス・インダストリーズは、インド最大の民間企業になります。石油関連事業をメインに手掛けていますが、最近は小売業や携帯電話事業にも進出するなど、事業の幅を拡大させているコングロマリットです。

組み入れ割合6位のインフォシスは、私も保有していて、銘柄分析も書いています。ITコンサルティングをメインに手がけている企業です。組み入れ割合9位のHDFCは、名前の通り、住宅ローンをメイン事業に据える会社です。

VWOのセクター比率

※2021年12月末現在(出典:Vanguard HPより作成)

金融、情報技術セクターの割合が高くなっている反面、ヘルスケアセクターの割合がかなり低くなっています。新興国におけるヘルスケア企業ってあまり聞かないですね。平均寿命が長く、少子高齢化が進んでいる先進国に一日の長がありそうです。



VWOの配当金(分配金)推移

配当金はずっと横ばいで推移していましたが、2019年の配当金が大きく伸びていて、ようやく2008年の水準を超えてきました。年平均増配率(2006~21)は+4.5%にとどまっています。

配当金の変動幅は大きくて、2008年から09年にかけては50%を超える減少、2019年から20年にかけては30%を超える減少となっています。インカムゲイン狙いで保有するにはやや怖いですね💦

VWOのトータルリターン(2005/3~)

VWO VS S&P 500(SPY)


※2005年3月末〜2022年2月11日までの配当を再投資したリターン。取引手数料や税金は考慮しない。

2015年頃まではVWOがS&P 500を上回っていますが、それ以降は大差がついてしまっています。2005年3月末以来のトータルリターンは年率+7.2%となっていますが、同時期のS&P 500は年率+10.3%となっています。

新興国株はリーマン・ショック前に高値をつけてから、2017年頃までは配当を再投資したトータルリターンで見ても、その高値を超えられていませんでした。



まとめ・所感

私が投資を始めたばかりの頃は、投資信託を通じて、新興国株式にウェイトを置いて投資をしていました。

経済成長率が高く、将来的にも人口増加が見込めることから、現時点の株価は割安でも、10・20年という長期スパンで見れば、株価も大きく上昇していくだろうと考えたからです。しかし、この10数年間はGDPの伸びのわりに、新興国株式は伸び悩んでいます。

リーマン・ショック前までは、先進国を上回るリターンをあげていたのですが…ここ最近の低迷はドル高が進んでいるというのも大きいでしょうか。まさに「眠れる獅子」という言葉がぴったり当てはまるかと思います。

個人的には、新興国市場への投資には魅力があると思いますが、中国と台湾で約半分を占めるのはちょっと偏りが大きいなと思っています。中国はGDPの成長が目覚ましいですが、一人っ子政策で人口構造がゆがんでおり、程なくして人口減少と急速な高齢化に見舞われる可能性が高く、どうしても投資を躊躇してしまいます💦

世界経済が景気後退に陥ると、新興国に投資されていた資金が真っ先に引き揚げられることも多いこともあって、ボラティリティ(変動幅)は高いです。

リーマン・ショック以降で見ても、2016年1月のチャイナショックのときには一時28ドル台まで下がりましたが、2018年1月には株価が一時50ドル台まで回復しました。長期の株価チャートではわかりにくいですが、わずか2年で株価が1.8倍になっています。

2021年2月には56ドルの高値をつけましたが、その後は徐々に下降トレンドに入っていて、22年2月現在の株価は50ドルをわずかに下回る水準となっています。景気後退への懸念などで、大きく株価が下がったタイミングで購入したいETFですね✨

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