ゆーたんです♪
個別株を保有していると、1日に株価が10%以上下落することは珍しくありません。
ジョンソン・エンド・ジョンソン（ティッカー：JNJ）といった、配当王（50年以上連続増配）、S&P格付けAAA、低ボラティリティの株も例外ではありません。2018年にはベビーパウダー問題で株価が10%急落しています。
しかし、個人的には、こうした株価の急落は「よくあること」であり、想定の範囲内の出来事です。保有株の急落にも動揺することなくいられるのは、分散投資を徹底しているからですね。
ひとくちに分散投資といってもさまざまな「分散」があります。今日では全世界株式やS&P 500などのインデックス投資が主流なので、意識せずとも銘柄分散を行っている投資家さんがほとんどだと思いますが、この記事では、銘柄の分散について、企業の持続可能性と不祥事リスクから考えてみたいと思います。
- Ver.1：資産クラスの分散（株式、債券、金、不動産etc…）
- Ver.2：地域の分散（米国株or世界株）
- Ver.3：セクターの分散（情報技術セクター[VGTなど]への投資 or S&P 500への投資）
- Ver.4：銘柄の分散（少数銘柄への集中投資or複数銘柄への分散投資）
- 番外：証券会社・証券口座の分散
今ある企業が持続的に成長していく保証はどこにもない
一つ目の理由として、いくら大企業であっても、10年後、ましては20～30年後も、持続的に成長できるかどうか、もっといえば存続しているかどうかは分からないということです。
S&P 500構成企業の平均寿命は縮まっている
イノサイト社によれば、S&P 500の平均寿命は、1964年時点では33年でしたが、2016年には24年まで縮まっています。2020年代は15〜20年まで縮まると予測しています。
企業の平均寿命が縮まっているということは、それだけ社会の変化が速いことのあらわれですね。このペースで行くと、10年後には現在の構成銘柄のおよそ半分が入れ替わる計算になるそうです。
ここでいう「平均寿命」というのは、S&P 500にリストアップされている期間のことを指し、その年の構成企業の変更割合をベースに計算しています。
企業の平均寿命と聞くと、どうしても「倒産」をイメージしてしまいますが、実際には合併・買収（M&A）で外れるケース（例：アッヴィに買収されたアラガン社）が多いです。倒産したケース（例：電力会社のPG&E、※実際は正式に破産申請する前に時価総額の下落を理由に外れています）はそれほど多くありません。
あとは、時価総額が基準を下回るケースですね。例えば、小売店のMacy’s（メイシーズ）は、新型コロナウイルスの流行を受けて業績が悪化、株式が大きく売られたことで、2020年3月末にS&P 500指数から削除されています。
アメリカ企業の時価総額上位銘柄も大きく変化している
以下の表は、アメリカ企業の2009年と23年の時価総額上位5位のランキングです。
| 2009（3月末時点） | 時価総額（Mil） | 2023（3/23時点） | 時価総額（Mil） | |
| 1 | Exxon Mobil | 3,365 | Apple | 25,150 |
| 2 | Walmart | 2,044 | Microsoft | 20,670 |
| 3 | Microsoft | 1,633 | Alphabet | 13,570 |
| 4 | AT&T | 1,485 | Amazon | 10,120 |
| 5 | Johnson & Johnson | 1,455 | Berkshire Hathaway | 6,546 |
2009年と2023年でTOP5に両方ランクインしているのは、Microsoft（マイクロソフト）だけですね。
2009年に1位だったExxon Mobil（エクソン・モービル）は、23年2月末時点では9位となっています。ちなみに09年当時は、Appleは14位、Googleは18位、Amazonは51位、Facebookに至っては上場すらまだしていませんでした。
今は一世を風靡しているGAFAやMicrosoftですが、10年後もこの地位を維持できているかどうかは、まさに「神のみぞ知る」で、誰にもわかりません。
企業は少なからず不祥事を起こすもの
二つ目の理由として、企業は少なからず不祥事を起こすものだと（少なくとも私は）認識していることです。
程度の差こそあれ、企業というのは何らかの不祥事や問題を起こして、その都度裁判沙汰になったり、罰金を支払ったりしています。時価総額上位の企業であっても例外ではありません。
その程度が大きいと、かつてのエネルギー・IT企業のエンロンや、電気通信企業のワールドコム、日本でいえばエアバッグ製造会社のタカタのように、倒産につながってしまうのですが💧
企業の不祥事を、結果論で語るのは簡単ですし、後付けはいくらでもできます。もちろん、不祥事が起きやすい会社と起きにくい会社の違いはあるでしょう。
しかし、どんな優良企業であっても全く不祥事や問題を起こさない企業は存在しない、と私は思っています。それに不祥事とは無縁の優良企業が、万が一不祥事を起こせば、株主に与えるダメージは計り知れません。
もちろん個別株で投資するからには、その企業の業績や経営方針にある種の共感をして投資をするのですが、「いつ不祥事が起こってもおかしくない」という一種の疑念をもって私は投資を続けています。
私の銘柄分散状況
（Featured image by：Shutterstock）
個別株を購入するということは、自分の大切なお金を、その企業を信頼して投資することでもあります。
私は、銘柄の分散投資は重要だと考えていて、個別株の保有比率に4%の上限を課しています。現実には、私のポートフォリオ（YUHID）は大半が保有比率が2%以下になっています。またETFも一銘柄の保有比率に制限を設けているETFは珍しくなく、だいたい4%を大きく超えてくると、リバランスの対象になってきます。
もちろん銘柄分散をすればするほど、一銘柄の影響力は小さくなるので、爆発的なリターンは期待しにくくなります。ですが、私の投資スタイルは「安定した配当金収入というフローを構築すること」なので、一銘柄の株価変動に大きくポートフォリオが左右されるのは好ましくありません。これからも銘柄分散は意識していけたらなと✨
