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投資の考え方

ETFの経費率について考える~やっぱり安さにはこだわりたい!~

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ゆーたんです♪

昨日は、海外ETFの資産運用会社についてまとめる記事を書きましたが、今日は、ETFの経費率について簡単にまとめたいと思います。

そもそもETFの経費率って?

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そもそも経費率とは何でしょうか。端的に言ってしまえば、資産運用会社の取り分です。

例えば、1万ドルをファンドに投資したときに、経費率が0.03%なら1年間で3ドルの経費がかかる計算になります。

この経費というのは、特定の時期にまとめて差し引かれるというものではなく、日割り計算で、毎日ちょっとずづ引かれていきます

ということは、基準となるインデックスの価格が全く変化しなかったとしても、経費率を日割り計算した分だけ、株価は下落することになりますね。



投資信託における信託報酬との違い

経費率と同様の概念として、投資信託における信託報酬というものがあります。

信託報酬とは、ファンドの運用会社・販売会社および、ファンドの運用資産を保管・管理する信託会社に分配される費用を指しています。

しかし、投資信託の保有にかかる費用というのは、信託報酬だけではありません。実際には、売買手数料や税金、海外保管費用、ファンドの監査にかかる費用などが含まれます。

これらを上乗せしたコストはしばしば実質コストと呼ばれており、投資信託どうしを比較する際の重要な手がかりとなります。

一方、ETFの経費率ですが、アメリカ株式市場に上場しているETFは、一般的に、これらの費用も含んだトータルコストであると解されています。

例えば、私が保有しているVYMの運用報告書を見てみると、経費率(Total Annual Fund Operating Expenses)は0.06%ですが、その内訳は管理手数料(Management Fees)が0.05%、その他(Other Expenses)は0.01%となっています。



経費率のシミュレーション

ここからは、経費率がどれだけ資産額に影響を与えるか、シミュレーションしてみようと思います✨

以下のグラフは、ファンドの成長率を年率5%として、初めに1万ドルを投資して、10・20・30年後に資産額がどうなっているかを示したものです。

ETF_Simulation

10年後では、経費率0.03%の場合、16,240ドル、経費率0.5%の場合でも15,495ドルであり、その差は745ドルに過ぎません。

しかし、30年後では、経費率0.03%の場合、42,832ドルに対し、経費率0.5%の場合だと37,199ドルとなり、その差は5,633ドルと差が大きく開いていることが分かります。

1万ドルで経費率0.03%だと年間の経費率は3ドル、経費率0.5%だと50ドルですから、その差は年間47ドルですが、単純に30倍した数値よりもはるかに大きいですね。

これは、ファンドが年率5%で成長していくので、資産額が増えていく分、経費率の差がボディブローのように、じわじわと効いてくるからです💦

さらに運用額を増やして、10万ドルを30年間運用したとすれば、30年間で経費率0.03%と0.15%では約15,000ドルの差、経費率0.03%と0.5%にいたっては、約56,000ドルもの差が出てきます。あくまでも単純な試算ですが、経費率がいかにリターンに大きな影響を与えるかが分かると思います。

もちろん、経費率だけに目をとらわれすぎてもいけなくて、多少経費率が高くても、それを跳ね返せる分だけのリターンが得られるのであれば(例えば経費率0.5%のETFであっても、経費率0.03%のETFより、年平均で0.47%以上上回るリターンを得られるのであれば)、経費率の高いETFに投資することにも合理性があります。

しかし、リターンというのは不確実なもので、投資期間や買付・売却のタイミングによって、実際のリターンは大きく変わってきます。いくら年平均のリターンが高いETFを選好したところで、投資したタイミングが悪ければ、他のETFにリターンでは負けてしまうことだってあり得ます。

経費率は確実にリターンを押し下げるので、投資初心者であれば、まずは経費率の低いETFを優先して選べばよいのかなと思います(経費率の低いETFとは癖の少ない商品が多く、長期的にもリターンが見込めるものが多いです)。

経費率の許容基準(私見)

例えば、VOOVTIといったアメリカ株式市場に投資するETFの経費率は0.03%、高配当株式ETFであるVYMSPYDHDV0.06~0.08%です。そして情報技術セクターに投資するVGT0.1%、NASDAQ市場に投資できるETFであるQQQ0.2%です。

個人的な意見ではありますが、このあたりまでのETF、すなわち経費率0.2%くらいまでが許容範囲かなって思っています。

上にあげたETFはどれも保有者が多く人気の高いETFです。このあたりのETFを差し置いて、経費率があえて高いETFに投資するというのは、かなり難易度が高いかなと思っています💦



あとがき

ETFの経費率は、1万ドルぐらいであればさほど気にならないのですが、10万ドルを超えてくると、毎年のコストはそれなりに重くのしかかってきます。

私のポートフォリオ(YUHID)の経費率は平均0.0054%です。だいたい20万ドルを運用しているので、単純計算で108ドル(約11,880円)くらいの手数料を支払っていることになります。

とはいっても、経費率を払いたくないからといって、何十~何百もの個別株をみずから保有することは現実的ではありませんし、管理も大変です。それに、私が保有している高配当株式ETFであれば、減配などで大きく配当利回りが下がったときには、リバランスのときに外れることになります。

たくさんの銘柄を間接的に保有できるだけでなく、時勢に応じて銘柄入れ替えを自動で行ってくれる、株価が下落しても(倒産リスクを考えなくていいから)強気で追加投資ができる、もろもろのメリットを考えれば、必要経費として考えることもできるのではないでしょうか。

コストをかけてでも確実に市場平均を上回るリターンを出せる自信があればよいのですが、あいにく私にはその自信はないので💦、なるべく経費率を意識して、「少しでも負けない投資」を心がけていけたらと思っていきます✨

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