ゆーたんです。
私は米国株を中心に、高配当株・連続増配株へ長期投資しています。
高配当株というと、「配当利回りが高い銘柄を買えばいい」と思われるかもしれません。
ただ、株価が下落すれば配当利回りは上昇します。つまり、高い配当利回りは、企業の魅力だけでなく、業績悪化や減配リスクを反映している場合があります。
私自身、以前は「配当利回り2.5%以上」「配当利回り+EPS成長率10%以上」「直近20年間で減配していない」といった比較的シンプルな基準を使っていました。
現在も考え方の根っこの部分は変わっていませんが、個別株投資を続ける中で、見るポイントはかなり増えています。
現在は「配当利回り」を入口として、配当を生み出す利益・キャッシュフロー、増配力、財務、バリュエーション、そしてポートフォリオ全体との相性まで確認して投資判断をしています。
私が高配当株を選ぶときに見る7つのポイント
① 配当利回りだけでは選ばない
もちろん、高配当株投資なので配当利回りは重要です。
以前の記事では配当利回り2.5%以上を一つの目安としていました。現在もその方針は変わっていません。
NVDA(エヌビディア)やMSFT(マイクロソフト)など配当利回り1%未満の成長株を購入することもありますが、配当利回りが1%台の銘柄を購入・買い増しすることはほとんどありません。理由としては成長率に比してPER(株価収益率)が割高であることが多く、成長が鈍化した場合や予想が外れた場合に大きく株価が下がるリスクがあるからです(アパレルメーカーのナイキが好例です)。
とはいえ、配当利回り4%なら何でも飛びつくというわけでもなく…現在は配当利回りは「銘柄を調べるきっかけ」として見ることが多くなっています。
利回りが高くなっている場合には、株価がなぜ下落しているのかを確認します。
- 一時的な悪材料なのか
- 事業そのものが悪化しているのか
- 配当を維持できるだけの利益があるのか
- 財務負担が重くなっていないか
このあたりを確認せず、「利回りが高いから」という理由だけで買うことは避けています。
② 配当が利益・キャッシュフローで賄われているか
高配当株を見るときに、最も重要だと考えているポイントの一つです。
配当金は企業が稼いだ利益やキャッシュフローから支払われます。
そのため、現在の配当額が利益やキャッシュフローで十分にカバーされているかを確認します。
ただし、私はすべての企業に同じ指標を当てはめているわけではありません。
- 一般企業:EPS(1株あたり利益)、FCF(フリーキャッシュフロー)など
- REIT:FFO(Funds From Operations)など
- BDC:NII(純投資収益)など
- 資源・エネルギー企業:営業CFやFCFなど
業種によって利益やキャッシュフローの性質が異なるためです。
配当性向が高い=即危険、低い=絶対安全という単純なものではありません。その企業に適した指標で配当余力を見るようにしています。
③ 増配率と増配実績を見る
現在の配当利回りと同じくらい重視しているのが、増配です。
たとえば配当利回り3%の銘柄でも、利益の成長に合わせて毎年増配を続けることができれば、長期保有によって取得価格に対する利回りは上昇していきます。
逆に、配当利回りが高くても配当がほとんど成長しない企業は、インフレによって実質的な配当価値が目減りしてしまいます。
私は直近1年間だけでなく、5年程度の増配率も確認し、一時的な大幅増配に惑わされないようにしています。
一方、連続増配年数については、以前ほど絶対視しなくなりました。
長期間減配していないことはもちろんプラス材料ですし、同じセクター・業種で減配がない企業と減配した企業とでは、減配がない企業を優先しますが、今まで長期間減配していないからといって今後も減配しない保証は全くありません。
過去には「50年連続増配」などのステータスに惹かれて投資もたくさんしてきましたが、MMM(3M、スリーエム)や、VFC(VF Corp.)、LEG(Leggett & Platt)など50年連続増配を達成した銘柄が減配していく事例をたくさん見てきましたし、実際に被害にもたくさん遭いました(笑)。
「20年間減配していないこと」は絶対条件ではなく、現在は重要な参考情報の一つという位置づけです。
④ EPS・キャッシュフローが成長するか
配当を長期的に増やすためには、その原資となる利益も増える必要があります。
そのため、過去のEPSだけでなく、将来の利益成長見通しも確認します。
以前は「配当利回り+EPS成長率見通しが10%以上」という基準を使っていました。
これは現在でも簡易的なスクリーニングとしては悪くないと思っています。
たとえば、「配当利回り4%+EPS成長率6%」「配当利回り3%+EPS成長率7%」であれば、配当と成長をある程度両立できる可能性があります。
ただ、現在はこの数字だけで機械的に判断することはありません。
配当はまだ読みやすいのですが、EPS成長率の見通しは予想なので簡単に崩れます。生活必需品などのディフェンシブ銘柄はまだ読みやすいのですが、素材やエネルギーといった銘柄は全然あてにならないです。
EPS成長の源泉やリスク要因をシミュレーションし、どのくらいそのEPS成長は実現可能なのかを見極めることが重要だと考えています。
⑤ 財務と事業の持続可能性を見る
利益が出ていても、負債が大きすぎる企業では、配当よりも債務返済を優先しなければならなくなることがあります。
そのため、負債水準、利払い負担、信用力なども確認します。
また、数字だけでなく、その企業のビジネスモデルが今後も成立するかを見ることも重要です。
特に成熟企業の場合、現在は大きな利益を出していても、構造的に市場が縮小していれば長期的な配当維持は難しくなるかもしれません。
繰り返しになりますが、「これまで配当を払ってきたから、これからも払える」とは限りません。
過去の実績と同時に、これから先の事業競争力を見るようにしています。
⑥ 良い企業でも、高すぎる価格では買わない
高配当株投資でも、購入価格は重要です。
どれだけ優良な企業でも、バリュエーションが高すぎれば、将来のリターンは低くなる可能性があります。
私はPERやキャッシュフロー倍率、過去の配当利回り、52週高値・安値などを見ながら、現在の株価に割安感があるかを確認しています。特に52週安値付近に沈んでいる銘柄を選好しています。
株価が大きく下落し、52週安値付近に沈んでいる銘柄はその多くが何かしらの悪材料を抱えているものなのですが、その悪材料が一時的なものなのか、行き過ぎなのか、構造的なものなのかを判断して投資判断を行っています。
⑦ ポートフォリオ全体を見ながら分散・集中を考える
以前は分散を意識して、1銘柄への投資資金は$7,000〜$10,000を上限とし、超えた分は同じセクター・サブセクターの別の銘柄を購入することも多かったのですが、最近は同じサブセクターの銘柄は1〜2つに集約し、より確信度の高い・より強い銘柄を購入するようにしています。
例えば、エネルギーでは、CVX(Chevron、シェブロン)とSHEL(シェル)、BPを保有していましたが、2026年にBPをSHELに集約するなど、ポートフォリオの選択と集中を少しずつですが、進めています。
以前の高配当株選定ルールから変わったこと
以前の私のルールと、現在の考え方を整理すると次のようになります。
| 以前の基準 | 現在の考え方 |
|---|---|
| 配当利回り2.5%以上 | 配当利回り2.5%は高配当株購入時の最低基準。配当利回りが高いだけで飛びつくことはしない |
| 配当利回り+EPS成長率10%以上 | EPS成長率見通しは崩れやすいため、簡易スクリーニングとして利用 |
| 直近20年間で減配なし | 重要なプラス材料だが、以前ほど神聖視はしない |
| ― | 財務と事業の持続可能性を重視 |
| ― | バリュエーションを重視(リスク承知で買うことも) |
| ― | 分散から集中へ |
昔より条件が増えていますね。ただ、複雑にしたかったわけではありません。
個別株投資を続けていると、「この数字だけ見ておけば大丈夫」という万能な指標はないと感じるようになりました。
高配当株は「高い配当」ではなく「続く配当」を選びたい
私が高配当株投資で最も避けたいのは、高い配当利回りにつられて購入した直後に減配され、株価まで下落することです。
もちろん、どれだけ分析しても減配を完全に避けることはできません。
私自身も減配銘柄を何度も保有してきました。
だからこそ、「現在の利回りが何%か」より、「その配当を5年、10年と払い続け、できれば増やせる企業か」を考えることが重要だと思っています。
まとめ
現在、私が高配当株を選ぶときに確認しているポイントをまとめます。
- 配当利回りだけで選ばない
- 配当が利益・キャッシュフローで賄われているか
- 増配率と増配実績
- EPS・キャッシュフローの成長性
- 財務と事業の持続可能性
- 現在のバリュエーション
- ポートフォリオ全体との相性
配当利回りは高配当株選びのスタート地点であって、ゴールではありません。
今後も配当収入を増やしつつ、特定銘柄や特定セクターに偏りすぎないようにしながら、長期的なトータルリターンとのバランスを取っていきたいと考えています。
現在のポートフォリオの配当利回り、増配率、年間配当見込額、これまでの配当受取額については、YUHID Dividendのページで公開しています。

また、ポートフォリオ全体の運用成績や構成についてはYUHIDのページをご覧ください。

情報開示:この記事は私自身が書いたものであり、私の意見を表しています。私はこの記事から報酬を受け取っておらず、この記事で言及されている会社と直接のビジネス関係はありません。








