ゆーたん@東大卒のセミリタイア物語♪

米国株(アメリカ株)中心の高配当株式投資で経済的自由・セミリタイア(FIRE)を目指す、一人の女性の物語♪

投資の考え方

「分散投資」について考える~Ver.2:米国株(アメリカ株)オンリーで大丈夫か、世界に分散すべきか?~

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ゆーたんです♪

分散投資」シリーズ、今回はVer.2の部分に関する内容について書いてみますね♪

Ver.1:資産クラスの分散(株式、債券、金、不動産etc...)

Ver.2:地域の分散(米国株or世界株)

Ver.3:セクターの分散(情報技術セクター[VGTなど]への投資 or S&P 500への投資)

Ver.4:銘柄の分散(少数銘柄への集中投資or複数銘柄への分散投資)

番外:証券会社・証券口座の分散

以前、日本株と比較する形で米国株(アメリカ株)の優位性を示す記事を書きました。


このときは高配当株投資ということを前提に話を進めましたが、今回は、前回の記事を拡張する感じで、日本以外の先進国、新興国にスポットライトをあてて、考えてみますね。

トータルリターンの比較

2007年以降のリターンは米国株優位

VTI_VWO_VEA_TR201912(2007年末=100とした指数。出典:Vanguard HPより作成)

アメリカ株式市場に投資するETFであるVTI、新興国株式市場に投資するETFであるVWO、先進国株式市場(除くアメリカ)に投資するVEAのトータルリターンを比較すると、VTIが圧倒していることが分かりますね。

もっとも、これは2007年7月以降のリターンで10年少々ですから、もう少し長期データが欲しいところです。期間を広げて見てみたいと思います。

1986年以降のリターンも米国株優位は変わらず

なかなか長期リターンは比較対象がなくて難しいのですが、株価指数を算出しているイギリス・FTSE社の下記サイトに、FTSEインデックスの設定来トータルリターンが掲載されています。

LAST(設定来)からYTD(年初来)データを除算すると、2019年末までのトータルリターンが分かります。世界の株式市場に投資するFTSE All-Worldは596.0、新興国株式市場に投資するFTSE Emergingは955.5、アメリカの株式市場に投資するFTSE USAは2,815.3となっています。

いずれも上記の株価指数は設定日が1986年末となっています。そこから年平均トータルリターンを計算すると、世界の株式市場は+5.6%、新興国株式市場は+7.1%、アメリカの株式市場は+10.6%となります。30年を超えるリターンでも、米国株優位は変わりませんね✨



人口動態の比較

アメリカの人口見通し

US_Population_2019(単位:万人。出典:World Population Prospect 2019より作成。以下、人口統計は同単位・同出典。)

アメリカの総人口は緩やかに増加していくことが見込まれています。注目すべき点は、14歳以下の人口および生産年齢人口(15~64歳)も増えている点ですね。現役世代の人口が増加していくので、国内の需要(内需)は今後も増加することが見込めます✨

先進国(アメリカを除く)の人口見通し

DevelopEXUS_Population_2019

一方、アメリカを除く先進国の人口は2020年以降減少を続けていく見込みです。2050年には2020年比で14歳以下の人口は約12%、生産年齢人口は約15%減少すると推計されています。人口が減るということは、内需が伸び悩む・減少していく可能性が高いです。

新興国の人口見通し

Lessdevelop_Population_2019

新興国については、人口も順調に増加していくので、内需が増えていくことが見込まれているのですが、14歳以下の人口は2055年にピークを迎え、生産年齢人口も2090年にピークを迎えます。これは、いち早く少子高齢化を迎える中国の影響を強く受けているからです。

中国の人口見通し

CHN_Population_2019

新興国というと、今後も人口増加・経済成長が見込めそうなイメージがありますが、現状では新興国株式市場の国・地域別シェアは、中国と台湾だけで過半数を占めています。今後も人口増加が見込めるインドは10%程度に過ぎません。

しかし、新興国株式市場を牽引する中国は、今後急速な少子高齢化に直面することになります。14歳以下人口、生産年齢人口は2020年以降減少していく見込みで、人口も2030年をピークに減少に転じると予測されています。

中国は、ときに外資系企業を締め出し、巨大な内需を国内企業で独占することで、大きな収益をあげてきました。しかし、今後人口減少が進めば、その内需にも陰りがみられる可能性が出てくるといえるのではないでしょうか。



S&P 500構成企業は海外売上比率が4割強ある

S&P 500構成企業の海外売上比率はおおむね40%台で推移しています。2018年の割合は42.9%でした。

ちなみに世界の株式市場に投資するVTの国・地域別構成割合を見てみると、アメリカ株式市場が占める割合は約55%、残り45%がアメリカ以外です。ほぼS&P 500の海外売上比率と一致していますね。

もちろんアメリカ国内の政治・経済が混乱するなどの事情があれば、米国株の下げ幅が大きくなる可能性はあると思いますが、アメリカ以外の先進国株や新興国株も、GDP世界1位のアメリカ市場とかかわりがないということはありえず、結局のところ無傷ではいられないと思います。

地域の分散は「分散」にならない!?

VTI VS VWO VS VEA_Chart1year

上のチャートは直近1年のVTI、VEA、VWOの値動きを示したものです。リターンの差こそありますが、ほぼ同じ値動きをしていることが分かりますね。ちなみに2007/7から2019/12までのVTIとVEAの相関係数は0.91、VTIとVWOの相関係数は0.68となっています。

VTIとVEAにはほぼ完全な相関があるといってよく、VTIとVWOにも相関関係があります。ということは、地域の分散をしても、あまり「分散」にはならないということですね💦



まとめ

【トータルリターン】
1986年以降で比較すると米国株>新興国株>先進国株(アメリカ除く)

【人口動態】
アメリカは2100年まで14歳以下の人口、生産年齢人口が緩やかに増えていく。新興国の人口は増えていくが、株式市場で大きな割合を占める中国の人口減少がマイナス材料。アメリカ除く先進国は人口減少が進む見通し

【その他】
S&P 500構成企業の海外売上比率は4割強。成長する新興国市場を取り込むことは可能。

米国株と先進国株(アメリカ除く)の相関はかなり強く、新興国株との間にも正の相関があるので、地域別に分散しても、あまり「分散」にはならない

経済成長率や株価の予測は困難ですが、人口動態は、変数が少なく、かなり精度の高い予測が可能です。いくらグローバル化が進んでいて、外需(海外で生じる需要)を取り込むことができるといっても、それならやっぱり内需の大きい国に投資したいですよね。

もちろん投資家もそのことは認識していて、米国株はよく買われています。2019年末時点の米国株のPER(株価収益率)は22倍を超えていますが、アメリカを除く先進国株や新興国株は14~16倍台にとどまっているのがその証拠です。

短期的には、米国株に割高感もあるので、アメリカを除く先進国株や新興国株、世界株のリターンが米国株より高くなる局面もあるかもしれません。またドル安が進めば、アメリカを除く先進国株や新興国株、世界株のリターンも回復していくでしょう。

高配当株投資をしている私も、その観点から配当利回りの高いイギリス株や日本株などにいくつか投資しています。米国株100%というわけではありません。それでも、株式クラスのなかでは米国株が8割と、米国株に手厚く配分しています。

さまざまな考え方があることは十分承知していますが、20~30年、あるいはそれ以上という長期スパンで見れば、「米国株だけでも十分じゃないかな?」というのが私の考えです✨

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